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zoom RSS 腐海を作り出し、自らを責め苦に追い込む中共、破滅か崩壊か

<<   作成日時 : 2013/12/09 22:44   >>

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資源的野心をオブラートに包みながら、領土主張を強硬に言い募り、勝手に
識別圏設定して、緊張を煽りたて「紛争問題化に持ち込もうと」しているが、
国内的に「国民からそっぽを向かれる政府」となって、破滅か崩壊にならなけ
れば良いのだが・・・。

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その兆候は、既に出ているのだが押さえ込みに躍起になっても自然現象を
止めるのは容易でなく、人民の憤懣は不甲斐無い政府の無能政策へと向か
ってまっしぐら・・・。

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中国国営の中央テレビや共産党機関紙、人民日報のウェブサイトが中国で
深刻化している有害物質を含んだ濃霧が国民の団結を促すなどの利益をも
たらしたとする論評を掲載。
政府の大気汚染対応の遅れに国民はいら立ちを強めており、不満をそらそ
うとするような論評に「恥知らずだ」などと批判が殺到している。
論評は濃霧がもたらした利益として(1)中国人の団結を促した(2)中国社会
に各種の不平等が存在する中、濃霧を前に人々は平等になった(3)環境意
識が高まった(4)濃霧を題材にしたジョークがはやるなど中国人をよりユーモ
ラスにした(5)気象や化学に対する知識が深まった−と列挙。
人民日報系の環球時報も9日付で、濃霧で視界不良となればミサイル攻撃が
困難になるため「国防上有利な面もある」とする記事を掲載。
党・政府系メディアのこうした論調に対し、短文投稿サイト「微博」には「意味不
明な理屈だ」「濃霧に感謝しろと言うのか」などの批判が次々と書き込まれている。

MSN産経
http://sankei.jp.msn.com/world/news/131209/chn13120920530004-n1.htm
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常識的に考えて、上の記事の主張には誰でも怒り心頭になって当たり前で、
その汚染規模が他国をも巻き込む事態なのだから、穏やかな話ではない。

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政権維持に躍起になっても、汚染解決ができなければ押さえ込みには無理
が生じ、他国干渉をしている間に、人民の憤懣の怒りが独裁へと向かえば、
おのずと多民族国家は国内紛争となり、ソ連と同じ運命・・・、その上資源的
には漢民族の土地ではないところは潤い、腐海に沈むのは漢民族の自業
自得・・・、なんだか属国共々「未来は明るくない」のでは・・・。
これまでの汚染のありさまと尖閣問題を綴ってみた。

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「村山談話」を発表し、日本の植民地政策に対する反省と謝罪を表明した
日本の元首相である村山富市氏が11日、中国メディア・環球時報の単独
取材に応じた。村山氏は取材に対し、「日本国民は安倍内閣の右傾化を
許すはずがない」と語った。
中国網日本語版(チャイナネット)が報じた。以下は村山氏の発言より。

日本国民が安倍内閣の右傾化を許すかどうかを観察しなければならない。
安倍首相は「戦後政治体制からの脱却」をうたい、憲法が誤っていたのだと
改憲を主張している。だが具体的に考えると、日本は第2次世界大戦終結
後から現在まで、自衛隊で人を殺したことはない。これは日本史上初めて
のことだ。
日本戦後の経済繁栄で次第に他国から「日本は優秀な国だ」と称賛される
ようになった。日本国民もこの点についてはしっかりと受け止めている。
原子爆弾が投下され、日本全体が戦争は2度としないと心から反省した。
平和憲法のもと、日本は幸いにも朝鮮戦争やベトナム戦争などに参加せ
ずにすんだ。これらは平和憲法によるところが多い。
だから日本は必ず平和憲法を維持しなければならない。日本国民もこの
気持ちだ。だから、私は安倍内閣が軽率に右傾化路線に進むことはない
と思っている。この点において私はやはり日本国民を信じている。
(編集担当:米原裕子)

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20130219-00000018-scn-cn

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丹羽宇一郎前駐中国大使は19日、都内で講演し、中国海軍による自衛
艦へのレーダー照射問題について、「首相や防衛相への報告が遅れても
許されるような事件だ。メディアも大騒ぎするな」と語った。
沖縄県・尖閣諸島に関して日本は「領土問題は存在しない」との立場だが、
丹羽氏は今春に韓国で開催予定の日中韓首脳会談を機に「係争を認め、
中国と話し合いの場を作ることを考えるべきだ」と述べた。
昨年の日本の尖閣国有化については「せめて日中国交正常化40周年が
終わる12月末まで(待てなかったのか)。
場合によっては5年であろうと4年であろうと急ぐこともない。大変疑問に思
った」と当時の民主党政権を批判した。
さらに、「(日中友好に歴代首相が)大なり小なり努力されたのを一人の首
相が壊していいのか」、「日米中の三角形の関係で、二辺(日米)だけを強
力にするのは長い目で見て正しいのか」とも発言し、日米同盟強化を掲げ
る安倍晋三首相を牽制(けんせい)した。

http://sankei.jp.msn.com/politics/news/130219/plc13021918120014-n1.htm

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【尖閣国有化】「紅衛兵向け中国地図でも尖閣は日本」 返還時、米CIAが報告書

【ワシントン=佐々木類】米中央情報局(CIA)が、沖縄県の尖閣諸島をめぐり、
「領土問題は存在しない」とする日本の主張を裏付ける内容の報告書を作成して
いたことが27日明らかになった。
報告書は、日米両政府が沖縄返還協定を調印する直前の1971年5月に作成。
当時の中華民国(台湾)が、米国の尖閣諸島を含む沖縄の施政権に注文をつけ
たのを受け、CIAが調査を行ったもので、米ジョージ・ワシントン大国家安全保障
記録保管室に保管されていた。

■66年に刊行

報告書は、中国で文化大革命の担い手だった紅衛兵向けに66年に刊行された
地図を例に挙げ、「尖閣諸島は中国の国境外に位置しており、琉球(沖縄)列島、
すなわち日本に属していることを示している」と指摘。67年8月に北京で刊行さ
れた一般向け地図帳でも「尖閣諸島は琉球列島に含まれる」と表記されていると
報告している。
台湾でも「尖閣海域が中国側の境界内にあると表示する地図はなかった」とした
上で、旧ソ連や無作為に抽出した欧州の地図にもそうした表記はないとした。
報告書は、「尖閣海域に埋蔵資源の存在が明らかになった後、中華民国が領有
権を主張し、これに中国共産党政権が続いて問題を複雑化させた」と指摘。歴史
的にも国際法上も日本固有の領土であるとする日本の主張について「説得力が
あり、尖閣諸島の領有権の根拠を示す責任は中国側にある」とし、「尖閣諸島へ
の中国のいかなる行動も、米国を日本防衛に向かわせるだろう」と結論付けた。

■台湾は改竄

これとは別に、都内の財団法人「沖縄協会」の調べによると、台湾当局は71年、
中学2年生向け地理教科書「中華民国国民中学地理教科書」で、領土境界線を
“改竄”し、尖閣諸島の呼称を「釣魚台列島」に改めていたことが判明している。
70年の教科書では「琉球群島地形図」で、同諸島を「尖閣諸島」と明示し、台湾
との間に領土境界線を示す破線を入れ日本領としていた。だが、71年に呼称を
「釣魚台列島」に変更、破線を曲げて沖縄県与那国島北方で止め、領有権の所
在を曖昧にしていた。

MSN産経ニュース 2012.9.28 21:56
http://sankei.jp.msn.com/world/news/120928/chn12092821580008-n1.htm

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中国網日本語版(チャイナネット)は14日、自国の安全環境を懸念する日本は
まるで北朝鮮のようだと主張した。以下は同記事より。

日本がますます「北朝鮮化」してきた。なぜならこの国は自国の安全環境を過度
に懸念し、根深い被害者意識を持ち、間違った対外戦略を歩み続けているからだ。
安倍晋三首相は2日、航空自衛隊那覇基地を視察した際に、「わが国を取り巻く
安全保障環境は一層厳しさを増している」、「私も諸君の先頭に立って今そこに
ある危機に立ち向かう」という内容の講話を発表した。
安倍内閣は1月25日、「防衛計画の大綱」、「中期防衛力整備計画」の改定を決定
し、2002年より続けてきた防衛予算の削減を終了し、自衛隊の作戦能力を強化す
るとした。
長い東アジアの歴史において、日本は全体的に自己中心的かつ信頼できない国
家であり、日本が地域安全にもたらした損害が貢献をはるかに上回ることは、誰
もが知ることだ。
東アジアの大陸上の力が、日本に脅威をもたらしたことはほぼない。日本はあの
手この手を使い中国に「脅威」のレッテルを貼り付け、さらに日中領土問題を引き
起こす行動に出ている。これは戦略面の焦りを示すものだ。日本の目的は、世界
が中国の前進を阻止することを促し、さらに深く潜んだ民族的野心を隠すことだ。
日本は米国とともに、ささいな北朝鮮を巨大な脅威とする「プロジェクト」を進めて
久しいが、これは朝鮮半島情勢を「負のスパイラル」に陥らせている張本人と言
える。中国と米国が「大国による共同支配」に向かうことを恐れるのと同様に、日
本は米国と北朝鮮が真剣に接触し、和解を実現することを恐れている。
そのため日本は6カ国協議で、建設的な出席者が演じるべき役割を、真剣に演じ
たことは1度もない。各国が地域の平和安定の大局に基づき北朝鮮の核ミサイル
問題を処理しようと提案するたびに、日本は局部的な考えを捨てようとせず、ミサ
イルの領空通過や拉致問題などにこだわり、会議の進展を妨げている。
日本がもっとも恐れているのは、東アジア戦略構造において「空洞化」に直面し、
戦略的な「失われた10年」に突入することだ。そのため日本は絶えず国民の危
機感をあおり、米国のアジア太平洋戦略における地位を維持しようと躍起になっ
ている。
しかし日本は米国の「犬」になり続けようとはしない。機が熟し、条件が満たされ
れば、日本は自国に属する戦略を再構築し、戦後の束縛を打破する道を歩み出
すに違いない。
「脅威の捏造(ねつぞう)」という脅威がある。良からぬたくらみを持つ加害者は、
十分な力を蓄えるまで被害者のふりをすることを好むが、日本がまさにそうだ。
平和的発展戦略を維持する中国は、日本版の「中国脅威論」、「地域安全環境
悪化論」を鼻で笑う時に、その裏に隠された悪巧みを軽視してはならない。東ア
ジアの安全・安定にとって真の脅威は誰であるか、中国は全世界に知らしめる
必要がある。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20130214-00000033-scn-cn

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「鳥インフルは米国の攻撃」!? 中国軍大佐のつぶやきに大反響

中国の著名な軍事問題専門家で、対外強硬派として知られる国防大学の戴旭
教授(空軍大佐)が6日夜、中国版ツイッター「微博」で、中国中南部を中心に鳥
インフルエンザ(H7N9型)が広がりをみせていることについて、米国の仕業だと
示唆する書き込みをして、インターネット上で大きな話題となっている。
書き込みは「死ぬのはせいぜい数人。M国による生物戦、情報戦の可能性があ
り、過剰反応をせずに冷静に対応することが必要だ」との趣旨。Mは米国を示す
中国語「美国」のローマ字発音の頭文字に当たる。
さらに、「中国は2003年の新型肺炎(SARS)の失敗を繰り返してはいけない。
当時、イラクを攻めようとしたM国は、(イラク支援の)行動を警戒して中国に生
物兵器を使い、心理戦も展開した。M国は同じことをしようとしている」とつぶや
いた。
ネット上で広く転載された発言を支持する声は一部にあるものの、「命を軽視し
ている」「専門家なら根拠を示せ」と言った批判が大半を占めた。戴氏は7日、
「死ぬのは数人」の部分は削除したが、米国による生物兵器攻撃との見方は
改めていない。

http://sankei.jp.msn.com/world/news/130407/chn13040722320008-n1.htm

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 「赤い地下水=小豆のゆで汁」発言の環境局長、クビに=中国

汚染によって赤く染まった地下水について「小豆をゆでた水のようなもの」発
言して非難を浴びた河北省滄県の環境保護局長が更迭されることが明らか
になった。 中国メディア・中国網が7日伝えた。
同県のトウ連軍・環境保護局長は先日、同県内の村にある井戸で赤い水が
出た問題について「赤い水イコール汚染水ではない。小豆を煮た水だってあ
るだろう」とコメントした。
この赤い水については、飲んだ付近の鶏数百羽が死亡するなどしたことから、
水質汚染による変色の疑いが高まっていた。同局長の発言は専門家やイン
ターネットユーザーからの非難を浴びたのみならず、国営の中国中央テレビ
(CCTV)のニュース番組でもキャスターが批判コメントを出す騒ぎとなった。
記事は、同県の共産党委員会常務委員会が5日午後、県の人民代表大会
常務委員会に対して同局長の解任勧告を出すことを決定したことを伝えた。
これにより、同局長の解任は決定的となった。記事はまた、専門家グループ
が問題の地下水をサンプル抽出して検査を開始したことを併せて伝えた。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20130407-00000009-scn-cn

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水質汚染が疑われる中、現地の環境局長が「小豆の煮汁のようなもの」と発
言して非難を浴びた河北省滄県の「赤い地下水」について、飲料水基準の70
倍を超える汚染物質が含まれていたことが水質検査で明らかになった。
中国メディア・新華網が伝えた。
同県政府は7日、国の環境保護部や清華大学の専門家を現地に招いて実施
した初歩的な水質検査の結果を発表した。
鶏の大量死が発生した養鶏場内の井戸水からは、飲用水基準の73.3倍にあ
たる1リットルあたり7.33ミリグラムのアニリンが、主な汚染源とされる化学工
場の排水溝付近からは排出水基準の2倍超にあたる同4.59グラムのアニリン
がそれぞれ検出された。
記事はまた、現地時間同日午前に現地政府の支援のもとで化学工場の解体
工事が始まり、20年あまりにわたって工場の撤退を求めてきた近隣住民が
「解体は長年の望みだった。次は、政府が企業に地下水の浄化を督促してく
れることを望む」と語ったことを伝えた。
世論や国内メディアから「軽率」と糾弾された同県環境局長の発言によって、
結果的に地下水の水質改善に向けた動きを加速させる結果となった。
(編集担当:柳川俊之)

http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2013&d=0408&f=national_0408_018.shtml

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上海市を流れる黄浦江で、伝染病で死亡した豚の死骸が6000頭以上、
投棄されていた騒動は世界中で報じられ、大きな話題となった。黄浦江は
上海市の水源になっており、市民らの不安が高まるなか、当局は畜産農
家が遺棄したと発表した。
一方、遺棄したとされる農家のある村役場は「家畜の死骸回収は無料で行
っており、投棄はありえない」と話し、「豚が死ぬと専門の人が引き取りにく
る」という村民の証言も報道された。
近年、中国では家畜の不法投棄に関して厳罰が設けられているが、こうした
大規模な不法投棄はなぜ起きたのか。トラブル孫悟空でおなじみ、ジャーナ
リストの周来友氏はこう指摘する。
「畜産農家としては伝染病の集団感染は、隠したい汚点だからです。また、
富や子孫繁栄の象徴である豚が大量に死ぬということは、縁起が悪く忌み
嫌われ、取引相手から敬遠される。不法投棄の犯人は誰にも知られないよ
うに処分したかったのでしょう」
しかし、家畜の不法投棄は、この国では日常茶飯事だ。広東省仏山市で貿
易業を営む林田岳男さん(仮名・49歳)は話す。
「農村部を車で走っていたら、人だかりができていたので停車して近づいて
みると、田んぼの真ん中に5匹の豚が横たわっていた。どの豚も虫の息で、
野次馬は『病気の豚を誰かが捨てたんだろう』と話していました。それから
2時間後、帰りに同じ場所を通ったら豚の姿はなかった。村人たちの胃袋
の中に消えたんでしょう」
ところが、さらに悪質なケースも。病気に侵された家畜が一般の小売市場
に出回っているからだ。
雲南省昆明市在住の自営業・玉田修三さん(仮名・37歳)が話す。
「市内の精肉店で、鶏肉を丸ごと1羽買ったら、なんと足が3本生えていた。
中国ではたまにあるようで、中国人の妻は『ラッキー』と喜んでいましたが、
抗生物質や成長促進剤を投与しすぎて奇形になってしまったんでしょうね。
気持ち悪くなって捨てましたよ」
一方、深セン市の日本料理店経営の津森隆さん(仮名・44歳)によると、
食肉業界には病死肉を専門に扱う違法業者が存在するという。
「たまに食肉業者が飛び込み営業に来ることがあるんですが、豚肉で相場
の半額以下と明らかに安い価格を提示してくる連中がいる。従業員曰く、
そうした業者が扱っているのは、病死や老衰死した豚肉とのことです」
昨年4月には深セン市で、病死した豚を一日平均で50頭加工し、約5tを
食肉にして市場や食品メーカーに卸していた闇業者が摘発されている(『南
方都市報』)。また、今年1月には河南省の大手精肉業者が、病死した鶏肉
を加工して、中国国内のファストフード店に出荷していたことが明らかになっ
た(『中国日報』)。ちなみにこの業者は、日本マクドナルドにも鶏肉を供給し
ており、日本人にとっても対岸の火事ではないのだ。
前出の周氏は、病死肉が蔓延する中国での“防衛策”についてこう話す。
「僕が子供の頃、豚や鶏は生きたものを買ってきて、自ら捌いたり、丸焼き
にして食べていました。食に関していえば、その時代に戻ったほうが安全か
もしれません」
でもそれ、日本人にはムリなんですけど……。

取材・文/奥窪優木 題字・イラスト/マミヤ狂四郎
http://www.zakzak.co.jp/zakspa/news/20130404/zsp1304041400004-n1.htm

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中国湖南省長沙市を流れる瀏陽河で6日、ブタの死骸が浮いているのが見
つかり、同市開福区農業林業水利局が7日午後4時までに70体余りを引き
上げた。瀟湘晨報が伝えた。
目撃者は6日午後、水面に漂っている6体ほどのブタの死骸を見つけたという。
開福区農業林業水利局牧畜水産科の関係者によると、開福区の瀏陽河沿岸
地域では養豚場がほぼ閉鎖されているため、ブタは川上の養豚業者が投棄
した可能性がある。
死骸はこのところの大雨で川の水量が増えたため、流れてきたとの見方を示した。
死骸は無害化処理される。
開福区環境保護局は、厳しい水質検査を実施し、水の安全を確保すると表明した。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20130408-00000037-xinhua-cn
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スクランブル発進しようにも、濃霧では事故の方が多くて、実行性はとっても薄く、
ましてやパイロットも気管支炎や肺炎を患いそうで、なんとか穏便に事を収めて
日本の浄化技術を取り入れないと、他の圧力でなく独裁政治は自ら崩れ去る・・・。
これからインフルエンザの流行の季節、願わくば渡航禁止とかで交流のない
時期にして頂ければ、春のうららと共に変化が起こりかも・・・。
なんて夢想・・・。



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